『3Dプリンター建築』NO,2
2022/07/08
日本の最先端技術
~2022年『3Dプリンター建築』元年~
つづき
【3Dプリンター住宅のメリット】
① 建築コストが安い
3Dプリンター住宅は従来の建築方法と比べると数十分の一、数百分の一ほど、建築コストが抑えられる点が特徴です。
米国NPO団体「New Story」では、1棟4,000ドル(約42万円)で建設可能だそうです。
このNPOでは、ハイチ共和国などの国で、2,000棟以上の3Dプリンター住宅を建設しています。
② 人手がかからない
3Dプリンター住宅の建設は従来の建築方法と異なり、人手をほとんど必要としません。
現場では3Dプリンターではできない作業を補助するために、職人の手を必要とします。
一般の住宅では、大工だけでなく水道工事、電気工事などにも多くの職人が必要です。
建築業界は技術を持った人間が不足しており、人材の確保が大きな課題です。
3Dプリンターの導入は建設業界の人手不足の解消につながります。
③ 建築スピードが速い
3Dプリンター住宅は建築期間が短いことが特徴です。
建築期間24時間ほどで建てられた事例もあり、通常の住宅では不可能なスピードで住宅が建てられます。
そのため、少しでも多くの家が必要な災害現場や、住宅がない人たちの仮住まいとしての需要が期待できるでしょう。
建築コスト削減にも貢献しています。
④ 曲線の建築物を造れる
3Dプリンターは曲線のように形状が複雑な住宅でも、対応しやすい点がメリットです。
曲線を活用することで、狭い土地での建築やデザイン性が高い住宅の建築に活用できます。
一般的な建築方法では、曲線の住宅はあまり建てられていません。
職人の技術に頼る部分が多く、時間やコストがかかってしまうためです。
家を建てられる面積が限られている場合や、ほかにはないデザインを求める人に3Dプリンター住宅は需要があるでしょう。
【3Dプリンター住宅のデメリット】
① 基礎工事に対応できない
3Dプリンター住宅は、日本の住宅の基礎工事に対応できない点がデメリットです。
日本の建築方法では、鉄筋を内部に入れて強度を上げる必要があります。
しかし、現状3Dプリンターはコンクリートの造形は可能なものの、鉄筋を入れるなどの作業に対応していません。
日本は地震大国とも呼ばれており、地震に耐えられる強固な基礎が必要不可欠です。
将来技術が進化することで鉄筋を入れられるようになる、または同等の強度に対応できる可能性はありますが、現状基礎工事はこれまでのやり方で対応することになります。
② 住宅設備工事に対応できない
3Dプリンターは住宅の構造を作れるものの、住宅に欠かせない、電気やガス、給水・排水などの住宅設備はできません。
これらの作業は壁に穴を開ける、配管や配線をするなど、時間と手間がかかる作業です。
そのため、住宅設備工事には今後も人手が必要になるでしょう。
大工職人の需要は下がる可能性がありますが、住宅設備工事ができる職人の需要は高まる可能性があります。
③ 日本の建築基準法に適合しない
3Dプリンター住宅の施工方法は、日本の建築基準法に対応しておらず、法律から観点から導入できません。
コンクリートに使用できる素材や工事方法が定められているからです。
3Dプリンターで使われる建材は特殊なモルタルなどで、建築基準法の既定にない素材です。
そのため、3Dプリンターの導入は法制度が整わない限り、難しいでしょう。
日本で3Dプリンター住宅を導入しようとする試みはあるものの、本格的に導入された事例はありません。
将来的に法整備が整うまでは、3Dプリンター住宅の建設は建築確認申請が不要な現場に限られます。法制度の改正に期待したいところです。
つづく
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